日本では、2006年10月24日に開始されたナンバーポータビリティですが、その後のiPhoneの登場で他社に乗り換えるユーザーも増加傾向にあるようです。
ナンバーポータビリティは、番号持ち運び制度と呼ばれたり、MNP（Mobile Number Portability：モバイルナンバーポータビリティ）と呼ばれたりします。
このページでは便宜上、ナンバーポータビリティに統一して説明していきたいと思います。
ナンバーポータビリティはご存じのとおり、最初に契約した携帯のキャリアから他社に乗り換えた場合でも携帯番号はそのまま使用できるので、キャリアを変えた場合に携帯番号が変わるのに抵抗があったMNP導入以前とは違い、気軽に携帯キャリアを変えることができるようになりました。
ただし、乗り換え前の最初に契約した電話会社に対しては、解約という手続きを経ます。
このことからナンバーポータビリティを利用した携帯番号のキャリアを調べる場合、総務省で決められている「電気指定番号状況」で見るキャリアと実際のその番号の現在のキャリアは必ずしも一致しないということになります。
現時点でのキャリアをより確実に確認するには、やはり直接電話をかけて呼び出し音で確認する方法になってくるかと思います。（当サイト内「呼び出し音でキャリア確認」のページを参照）
さて、なにかと利便性のあるナンバーポータビリティですが、いくつかデメリットもあるようです。
まず、携帯電話のメールアドレスは、キャリアを変更しても引き継ぐことができず、変更後の携帯端末ではそれまでのアドレスは使用することができません（携帯キャリアによっては、変更後も前のアドレスをＷＥＢ上で使用できるサービスもあるようです）。
また、ナンバーポータビリティ前の携帯電話会社での料金プランやポイントサービスなどもナンバーポータビリティ完了後は終了となっていまいます。
手続き的には、現在の携帯キャリア（Ａ）にナンバーポータビリティの予約を申し込み、Ａから解約に関する説明、ナンバーポータビリティに関する説明を受けた後、予約番号を受取ります。
次に、移転先の携帯キャリア（Ｂ）にナンバーポータビリティによる新規契約を申込み、その際に先ほどの予約番号を渡します。
そして、ＡがＢから送られた予約番号を照合し、Ａでの契約を解除し、Ｂが新規契約を行い完了となります。
ナンバーポータビリティ自体の手続きはそれほど時間もかからず完了できます。
しかし、ナンバーポータビリティに伴い、転出、転入費用に加えて契約更新月以外の場合は契約解除料などの手数料が発生してしまいます。
また、携帯電話本体の分割金の支払いが残っている時点でナンバーポータビリティを行う場合、残金も支払わなければなりませんので、できる限り本体の支払いが完済し、なおかつ契約更新月にナンバーポータビリティを行うといいかもしれません。
もしやむを得ず、契約更新月以外でナンバーポータビリティを行う場合は、できるだけキャッシュバックをしてくれる販売店などを通じて契約するとお得です。⇒MNPでキャッシュバック